都市再生や持続可能社会を支える「都市インフラ」「環境インフラ」を創造する、技術コンサルタント
面的熱融通、未利用エネルギー等を活用した地域・都市基盤施設調査
エネルギー供給、上下水道、情報・通信、ごみ処理など、都市機能を支える基盤施設は多岐に渡り、高度化しています。
都市再生が推進される中、こうしたインフラは統合され、地上や地下空間の高度利用、都市の環境保全、都市景観の向上など、都市再生時代における「新都市基盤のあり方」が模索されています。
近年、急速に必要性が高まる省CO2社会、低炭素社会に向けた取り組みとして、都市内のエネルギーを有効利用するため、面的な熱融通や下水道や河川・海水などの未利用エネルギー、更には大規模な再生可能エネルギー等を地域内で導入する計画が進められています。
また、近年大都市の中心部では、夏期の気温が著しく高まるヒートアイランド現象が頻発しています。新都市基盤には、ヒートアイランド抑制への配慮も求められています。
日本環境技研では・・・
■エネルギー供給、上下水道、情報・通信、ごみ処理などの基盤施設を統合し、高度化された新都市基盤の創造に取り組んできました。■大規模ニュータウンのセンター地区において、これら新都市基盤の構想や整備計画、実施設計へと実施して、着実に実現して参りました。
■新しい取組として、エネルギー分野ではこれまで未利用の排熱を広域的に活用する広域熱幹線の構想や、公共インフラにおける自己電源の整備や託送による電力供給などの調査を実施しております。
■都市内・地域内で余った排熱を融通しあう「面的熱融通システム」の検討にも取り組んでいます。
■このシステムは、個々の建物単位ではなく、建物間あるいは地域冷暖房プラント間で電力・熱を融通しあうことにより、地域全体のエネルギー利用の最適化と省CO2に貢献するものです。
■また、都市内の未利用エネルギーである下水道、河川や海水、ごみ焼却排熱等を面的熱融通システムの中に取り入れることにより、一層の省エネルギー・地域の低炭素化を実現することが出来ます。
■同時に、都心部の人工廃熱の主たる要因である冷房廃熱を、都心部の大気に放出する代わりに、冷却水の役割をもつ清水を、導管により臨海部海域へ導水し、熱交換（海水に熱を放出）し循環させることにより、都市のヒートアイランド対策としても有効です。
■このような熱・電力等のエネルギー供給に加え、水・廃棄物などの資源循環利用システム、情報システムなどを高度に統合した、総合都市インフラについても調査を実施しております。
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