都市再生や持続可能社会を支える「都市インフラ」「環境インフラ」を創造する、技術コンサルタント
環境共生型の都心居住、住宅の省エネルギー調査
都市再生時代。
良質な社会資本としての住宅ストックの形成や、快適な都心居住の実現が目指されています。
近年、住宅のエネルギー消費は増加の一途をたどり、地球温暖化対策と快適な生活環境を両立するための手法が求められています。性能表示制度もはじまり、住宅の品質、シックハウス問題など室内環境が与える影響への関心も非常に高まっています。
近年、環境共生住宅の考え方も定着し、住宅や設備の省エネルギー化や新エネルギー利用による温室効果ガス排出を抑制するとともに、居住環境の快適性向上を図るさまざまな手法が開発されています。
日本環境技研では・・・
■国や学識者、民間企業が参画した環境共生住宅研究会、環境共生住宅推進会議において、環境共生住宅の概念、具体的手法、評価方法、一般普及方策などの検討を行って参りました。■また、住宅のライフサイクルエネルギーの算出や、住宅の省エネルギー基準（平成11年告示）に適合した集合住宅の検討、住宅団地の評価手法の検討調査、都心居住者のライフスタイルとエネルギー消費量に関する調査などを受託しております。
■今後、都市再生が進められ、一層の快適性や環境共生が住宅づくりには求められます。住宅の高気密・高断熱化、高効率型の設備の活用に加え、エネルギーや廃棄物などのインフラのあり方まで幅広い対応が求められます。
■例えば、コージェネレーションや燃料電池をベースとした集合住宅のエネルギーインフラや、廃棄物処理とバイオマスエネルギー転換利用の可能性、排水や雨水の循環利用など、住宅単体では難しい取り組みも重要となります。環境共生を目指したさまざまな手法を組み合わせることによって得られる社会的効用、居住者のメリットなど複数の視点から検討を行っていきます。
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