都市再生や持続可能社会を支える「都市インフラ」「環境インフラ」を創造する、技術コンサルタント
環境共生型の都心居住、住宅の省エネルギー調査の主な実績
（）内は、発注者様です。
2008年度
・中小規模業務用ビルにおける太陽熱利用空調システムの導入可能性研究 （Ｔ 社）
・「平成20年度次世代型ソーラー給湯システム研究会」に関する業務 （Ｔ 社）
・アイランドシティ環境共生のまちづくりに関する検討業務 （Ｆ 市）
・平成20年度集合住宅における省エネ・省ＣＯ２推進に関する調査 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・省ＣＯ２型まちづくりに関する調査 （都市再生研究所）
2007年度
・「エネルギー供給のためのＩＴ活用」における価値の定量化に関する研究 （Ｔ 社）
・都心部における都市型再生可能エネルギーシステム導入推進のための調査研究 （Ｔ 社）
・アドバンスト・ハウジング研究会の成果活用に関わる調査研究 （Ｔ 社）
・平成19年度次世代型ソーラー給湯システム技術開発補助事業に係る分析業務 （Ｔ 社）
・平成19年度都市型集合住宅における新エネルギー導入検討調査業務 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・賃貸住宅エネルギー消費量調査分析業務 （Ｕ 社）
・新建築・都市レベルにおける新エネルギー技術導入の動向基礎調査業務 （建築研究所）
2006年度
・平成18年度住宅省エネルギー連携推進事業に係る省エネルギー効果評価業務 （Ｔ 社）
・平成18年度アドバンスト・ハウジング研究会３ワーキンググループに関する研究 （Ｔ 社）
・集合住宅共用部におけるエネルギー使用実態の調査検討業務 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・機械設備に関する環境配慮技術資料に関する業務 （Ｕ 社）
・新エネルギー技術と蓄電を組み合わせた住宅用エネルギーシステムの検討調査 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
2005年度
・集合住宅における水素供給燃料電池コージェネレーション導入評価 （Ｏ 社）
・集合住宅における水素供給燃料電池コージェネレーションシステム評価に関する業務 （Ｏ 社）
・新エネルギーの住宅への最適化システムの検討調査 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・平成１７年度アドバンスト・ハウジング研究会・アドバンスト・ハウジングの具現化に関する研究 （Ｔ 社）
・平成１７年度 都市型集合住宅への新エネルギー導入における検討調査 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・エコウィル実測調査分析に関する研究 （Ｔ 社）
・平成１８年度アドバンスト・ハウジングに関する研究 （Ｔ 社）
・「集合住宅における新エネルギー導入に関する調査検討業務」 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
2004年度
・みなとみらい地区における給湯・冷暖房設備等熱源検討に関する調査 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・アドバンスト・ハウジングに関する調査 （Ｔ 社）
・エネルギー利用合理化検討調査（蓄電システム及び高効率全電化住宅システムに関する調査：その１） （都市再生研究所）
・アイランドシティにおける環境共生型住宅システム導入検討調査委託 （福岡市）
・環境共生型住宅システム導入事業化検討業務 （Ｋ 社）
・アイランドシティにおける都市ガス利用環境共生型住宅システム導入検討調査 （Ｓ 社）
・集合住宅向けコージェネレーションシステムの経済性シミュレーション委託 （Ｎ 社）
・都市機構における次世代省エネ基準住宅の対応状況調査及び設計手引きの改訂業務 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・マンションコージェネシステム検討業務 （Ｋ 社）
・次世代型省エネルギー・コミュニティ実証モデル評価関連業務 （Ｆ 社）
2003年度
・住宅モデル、電気・熱負荷パターン設計 （Ｔ 社）
・次世代省エネルギー基準対応設計に関する資料整理 （(財)建築環境・省エネルギー機構）
・都市住宅における新エネルギーシステムの検討（その３） （Ｋ 社）
2002年度
・新・省エネライフに関する基礎調査 ((財)建築環境・省エネルギー機構）
・給湯暖房設備における新システムの検討 (都市基盤整備公団）
・公団住宅の省エネルギー性能向上方策の検討のための資料整理 ((財)建築環境・省エネルギー機構）
2001年度
・集合住宅用システム最適化検討 (Ｔ 社）
・都心居住における新・省エネライフに関する基礎調査 ((財)建築環境・省エネルギー機構）
2000年度
・住宅用コージェネのコスト検討 (Ｔ 社）
・住棟コージェネレーションシステムの使用実態に関する基礎調査 ((財)建築環境・省エネルギー機構）
・都心居住における新・省エネライフに関する基礎調査 ((財)建築環境・省エネルギー機構）
1999年度
・住宅用コージェネレーションシステムの住戸規模別検討 (Ｔ 社）
・賃貸住宅における給湯暖房設備仕様の検討等 (Ｔ 社）
・超高層住宅における次世代省エネルギー基準対応の検討 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・自立・循環型コミュニティシステムの導入に関する調査 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・都心居住を対象とした地域冷暖房導入のあり方に関する調査 ((社)日本地域冷暖房協会）
1998年度
・環境共生型住宅及び住宅市街地の計画手法に関する調査委託 (Ｅ 社）
・住宅による温室効果ガスの排出等の環境への影響評価手法検討調査業務 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・次世代省エネルギー基準対応のための技術的検討（その1） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・自立・循環型コミュニティシステム調査研究（その2） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
1997年度
・環境共生住宅市街地モデル事業での二酸化炭素抑制策の検討および省エネルギー型建築物の普及方策の検討調査 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・ゼロインパクト住宅開発・普及方策検討調査業務 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・自立・循環型コミュニティシステム調査研究（その1） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・自立・循環型コミュニティシステム調査研究（その1） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
1996年度
・都市住宅のエネルギーシステム研究調査（その5） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・住宅におけるエネルギー消費量の推定 (Ｍ 社）
・環境共生住宅市街地の施策効果及び住宅・建築分野の省エネルギー施策効果検討調査 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・住宅・建築分野の省エネルギー施策効果検討調査 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・環境共生住宅に関する計画・開発・情報収集等の業務 (環境共生住宅推進会議）
・次世代型住宅エネルギーシステムに関する調査 (Ｏ 社）
・マンションコージェネの適用に関する調査 (Ｏ 社）
1995年度
・エネルギーコスト低減実験モデル住宅の検討調査（機械設備） (Ｔ 社）
・住宅等建築物に係る地球温暖化防止ガイドラインの策定業務 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・平成7年度都市住宅のエネルギーシステム研究調査（その4） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・環境に配慮した住宅の施策効果及び建築物の省エネルギー基準の普及状況調査 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・環境共生住宅に関する計画・開発・情報収集等の業務 (環境共生住宅推進会議）
・大阪市地域冷暖房推進検討調査 ((財)大阪市都市工学情報センター）
1994年度
・平成6年度都市住宅エネルギーシステム研究調査（その3） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・環境共生技術による断熱コストの低減に関する研究その2（1） (Ｔ 社）
・環境共生住宅に関する計画・開発・情報収集等の業務 (環境共生住宅推進会議）
・集合住宅設計におけるソーラー技術導入手法の整理 (住宅・都市整備公団）
・住宅等建築物に係る地球温暖化防止ガイドラインの策定に係る調査・資料収集・整理 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
・太陽熱エネルギー等を利用した集合住宅のエネルギーコスト低減技術の研究 ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
1993年度
・環境に対するエネルギー負荷の少ない集合住宅に関する研究その1 (住宅・都市整備公団）
・環境共生住宅におけるソーラーシステム導入設計手法の整理 (住宅・都市整備公団）
・中部地区環境共生住宅の調査研究 (Ｃ 社）
・中部地区環境共生住宅研究調査 (Ｔ 社）
・平成5年度都市住宅エネルギーシステム研究調査（その2） ((財)住宅・建築省エネルギー機構）
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