日本環境技研の業務(中途)

“日本環境技研“という社名が象徴しているとおり・・・我が社は日本における環境問題を主に建築・都市・エネルギーにおける技術的アプローチから調査・研究・検討し、その具体化に向けて計画・設計していく会社です。
未だ我が国に「環境」と「建築」「都市」「地域」「発展」の関連性に気付く人が少なかった時代から、我が国の「持続可能社会」の在り方について、国や地方自治体、民間企業の信頼を得続け、多くの実績を重ねてきました。
まさに、これからの日本が求められる「地球温暖化」「環境問題」「持続可能社会」の本質について調査・検討し、その具体化に向けて計画・設計、あるいは施策として提言し、未来の環境と共存した社会創りに貢献していく会社です。

業務の内容

我々の業務フィールドは環境・エネルギー分野や都市計画、再開発計画、都市再生分野や地域冷暖房(地域熱供給)分野、都市インフラ整備分野などですが、事業内容は、調査・企画から計画、設計、ものづくりまでと多岐に渡ります。

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これは、私たちが、プロジェクト全体を俯瞰して見ながら、「①施策提案・調査・企画」から、「②計画・検討」を経て、「③設計・事業化・評価」のステップまで、全ての段階において最適な提案・技術力をもって取り組むとともに、各ステップで相互に連携を計り、プロジェクトの付加価値を高めていくことを大きな特色としているからです。

これを受けて、会社の業務内容も、「調査・企画シンクタンク」分野(=都市環境企画部)と、「計画コンサルタント」分野(=環境計画部)と、「設計コンサルタント」分野(=環境設計部)に分かれています。

都市環境企画部では、地球温暖化問題、防災、エネルギーの安定供給、地域活性化等の地域の環境・エネルギー問題などに対して、環境・エネルギーを切り口とした調査や企画の立案、構想(ビジョン)策定を行っています。

環境計画部では、都市や施設におけるエネルギーシステム計画、分散型エネルギーシステム計画、バイオマス利用システム計画、エネルギーサービスの事業化検討計画などに取り組んでいます。

環境設計部では、上記を具体・具現化するためのエネルギーシステムや地域冷暖房・分散型エネルギーシステム、電線地中化、共同溝などの設計、監理を行っています。

各部署は、それぞれが独立しているものではなく、相互に補完し合いながらプロジェクトを進めています。

採用実績(中途)について

弊社での中途採用例を下記に挙げますが、建築分野(建設会社・設計)からの転職例が多いことが特徴になっています。これは、我々の業務の中で、「建築」「建物」「設備」に関する基礎知識を必要とする機会が多いことにも関わっています。
これまで、建物の建設や設計に携わった経験者で、「環境」を切り口にした設計やその手前の調査・計画分野に興味が有る方は、ぜひ弊社を検討いただければ幸いです。

(例1)
総合建設会社(現場・設備担当)→日本環境技研(計画部門)
(例2)
総合建設会社(設計・技術研究所)→日本環境技研(計画部門)
(例3)
調査会社(環境分野)→日本環境技研(調査部門)
(例4)
建築系メーカー(設計分野)→日本環境技研(計画部門)
(例5)
専門建設会社(設備系・現場)→日本環境技研(設計部門)

なお、弊社は新卒・中途間に何の垣根もありません。社員の半数は中途であり、中途であるからこその経験を現在の業務に各々が活かしています。

大規模プロジェクト、国の施策に携わる機会

我々は、小規模な会社ではありますが、国を代表するような大規模プロジェクトや国・自治体の環境に関する施策方針に関わる機会が数多くあります。
計画・設計部門では、大阪万博から始まり、東京臨海副都心、東京オペラシティ、さいたま新都心、成田国際空港、中部国際空港、愛知万博など、国内主要プロジェクトにおいて地域冷暖房・分散型エネルギーシステムの基本計画、プラント設計を実施してきました。
また、国では経済産業省、国交省、環境省、地方自治体では東京都、愛知県などからの委託を受け、地球温暖化対策や環境問題、ゼロエミッション、ヒートアイランド対策に向けた施策づくりに携わってきました。
これら業務は時に数年に及びますが、その分だけやりがいと達成感を味わうことが出来ます。

【当社の主な実績】

●地域冷暖房システム計画・設計:愛知万博、東京臨海副都心、成田国際空港、中部国際空港、東京オペラシティ、さいたま新都心
●新エネルギー設備設計:愛・地球博新エネルギー実証研究プロジェクト(マイクログリッド)
●PFI事業アドバイザー:東京都金町浄水場常用発電事業、森ヶ崎処理センター常用発電事業
●地下共同溝設計:みなとみらい21、立川基地跡地
●地域新エネルギービジョン・省エネルギービジョン策定:旭川市、千葉県、大阪市、神戸市、福岡市、上尾久町など30件以上
●エネルギ-システム調査・計画:住宅用燃料電池プロジェクト(国交省関連等多数)、未利用エネルギー導入促進調査(経産省等)

【当社の主な顧客】

国や自治体、公益事業者や民間企業からご依頼をいただいています。
●官公庁(経済産業省、国土交通省など)
●財団法人・独立行政法人・社団法人等(UR都市機構、都市環境エネルギー協会、建築環境・省エネルギー機構、日本ガス協会等)
●地方自治体(市町村・都道府県 など)
●空港会社(成田国際空港、中部国際空港 など)
●エネルギー事業者(熱供給事業者、電力事業者、ガス事業者、石油事業者 など)
●ディベロッパー(再開発事業者、ビル・マンション建設事業者 など)
●その他民間企業(製造会社、エンジニアリング会社 など)

少数精鋭のプロ集団

モノをつくるような経済活動をする場合は、企業の規模が問われますが、我々のようなコンサルティング・設計を生業とする企業は、規模より“質”が何より重要となります。
長年に渡り少数精鋭で仕事が出来たことは、テーマである「環境」が国をあげての問題となる追い風とともに、少数ならではのフットワークと対応の速さと的確さ、丁寧で質の高い仕事が評価されてきたと自負しています。
また、「理想(ビジョン)」を語ることはもちろん、なおかつそれを実現していくための道筋と具体的な事業化や設計まで提案できる総合力が本当のプロであると考え、今後も少数精鋭のプロ集団として、環境・エネルギー分野において貢献していく所存です。

我々の仕事は、「人材」が全てといっても過言ではありません。
これからの我が国の建築・環境・エネルギーや都市インフラ部門を担っていくよう人材を育成し、社会へ貢献していくことが、しいては我が社の未来を創ることにも繋がっていきます。
私たちとともに、我が国の“豊かな未来環境の創造と普及”に向けて、「調査」「計画」「設計」業務を通じ、取り組んでいく方の応募をお待ちしています。

日本環境技研(株) 環境計画部 部長 安達健一(採用対応担当)